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0名無しさん 2014/02/08 07:21　2件 3148pv　

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ソニーのテレビは消えてしまうのか。同社はパソコン事業の売却に続き、赤字が続くテレビ事業の分社化を決めた。電機業界では「韓国のサムスン電子と組んだのが転落の始まりだった」との声も聞かれる。

１０年連続の赤字が見込まれるテレビ事業を完全子会社化し、人員削減や賃金体系の見直しなどのリストラを行う。本社の中核事業から“格下げ”されたテレビについて平井一夫社長は「現時点で売却計画は全くない」と語る。

創業以来のものづくりを象徴する事業で、映画や放送機器事業とも関連するテレビは簡単には切り捨てられない。ただ、「別会社となったことで存在感は小さくなる。他社との提携や、赤字が解消できない場合の売却もしやすい」（電機担当アナリスト）。

ソニーのテレビ事業はブラウン管時代に「トリニトロン」で世界を席巻した。しかし、成功体験が災いして液晶テレビ進出に出遅れ、２００４年にサムスンと大型液晶パネル生産の合弁企業を設立する。

当初はソニーのシェア拡大に寄与したが、合弁がサムスン主導で運営され、割高なパネル調達を余儀なくされた。テレビ事業は一度も赤字から脱却できず、１２年に合弁を解消した。

一方、この合弁を機に「ソニーの技術がサムスンに流出した」（国内家電業界関係者）とされる。

サムスンはウォン安を武器に、日本製よりも低価格な大型液晶テレビを投入、世界の市場でシェアを奪っていった。「あの提携が日本のテレビ事業を破壊するきっかけの一つとなった」（同）との恨み節も聞かれる。

※ソース
http://www.zakzak.co.jp/economy/ecn-news/news/20140207/ecn1402071536011-n1.htm

1後の祭り 2014/09/22 00:26

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トンスルランドと関わるとこうなる
反面教師とし今後、中韓とは関わらないでおきましょう・・

2名無しさん 2014/09/22 01:09

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法則を知らない、理解できないような奴らじゃ落ちぶれて当然
今時は中学生でも知ってることだ